プロジェクト年次計画

プロジェクト年次計画

前年度までの成果

平成21年度

「超高層大気科学バーチャル情報拠点」の中心的ハードウェアとなる「多点情報交換システム」として、テレビ会議システムやウェブ会議システムを導入しました。さらに、Wikiやメーリングリストも整備し、関連研究者間で頻繁な情報交換が行える環境を構築しました。一方、各機関において、メタ情報集積用計算機、およびデータ解析・表示ソフトウェア(IDL)を導入しました。

これによって、各連携機関に配置された「メタ情報システム開発員」は頻繁な定例開発会議を実施しました(平成21年度は合計28回)。国際的に展開している超高層大気観測ネットワークにおけるデータのメタ情報フォーマットについて議論し、SPASE(Space Physics Archive Search and Extract)データモデルを基礎にして、超高層大気の地上観測データに適したフォーマットを策定しました。解析ソフトウェアに関しては、超高層大気分野でよく使われているIDL言語で記述されたTDAS(THEMIS Data Analysis Software)をベースにして開発することを決め、仕様の検討を行いました。一方、メタデータ・データベースのシステムについても調査を行い、リポジトリソフトの一つであるDSpaceをカスタマイズしてシステムのプロトタイプ作成に取り組みました。

また、各機関が国際展開している超高層大気観測機器による観測の継続、通信回線の整備を行い、リアルタイムでのデータ収集を行いました。

平成22年度

平成21年度に策定したメタ情報の統一フォーマット(IUGONET共通メタデータフォーマット)にもとづき、各機関において観測データのメタデータ抽出を開始しました。また、作成されたメタデータのバージョン管理、文法チェック、データベースへの登録などを一括して行うシステムを作成し、名古屋大学太陽地球環境研究所にて運用を始めました。

メタデータ・データベースシステムのプロトタイプ(日本地球惑星科学連合2010年度大会の団体展示にてデモを行いました)に続き、公開バージョンの開発に取り組みました。プロトタイプと同様にDSpaceをベースにして、サイエンス研究での利用を想定した様々なカスタマイズをテストしました。

解析ソフトウェアについては、平成21年度に検討した仕様にもとづき、各機関で公開する観測データに即したプログラム開発を進めました。この解析ソフトウェアのベースとなるIDLのライブラリTDASの開発グループと打ち合わせを行い、IUGONETが作成したプログラム群は、パッチとしてIUGONETのホームページから配布することになりました。

前年度に導入した「超高層大気科学バーチャル情報拠点」を利用し、関連研究者間で頻繁な情報交換を行いました。メタ情報システム開発員による定例開発会議は隔週で開催され、また、IUGONETプロジェクト外部の有識者との意見交換会(STPデータ問題検討会)も毎月行われました。一方、データベースやメタデータ・データベース、解析ソフトウェアなどの研究インフラ開発を進める研究者と、それらを利用して学際的な研究を進める研究者とが一堂に会して意見交換を行う研究集会()の企画や運営にも積極的に係わりました。

第154回生存圏シンポジウム「メタ情報のデータベースを利用した分野横断型地球科学研究の進展」
名古屋大学太陽地球環境研究所研究集会「地球科学メタ情報データベースの現状とその活用」

また、国際的に展開している超高層大気観測ネットワークについて、継続的な観測および通信回線の維持・管理に努め、リアルタイムでのデータ収集を行いました。

平成23年度以降の年次計画

平成23年度

各機関で抽出された各種観測データのメタ情報のデータベース登録を進め、インターネットを介してそれぞれのメタデータ・データベースを結び、メタ情報の共有を実現します。メタデータの検索インターフェースについて研究し、超高層大気地上観測データの利用に適したカスタマイズを行います。一方、解析ソフトウェアについても同様に開発を継続し、ドキュメントおよびウェブの整備を行います。そして、両者ともインターネット上で全世界の研究者に公開します(※ベータ版の公開は4-5月に行います)。各研究機関は、超高層大気観測ネットワークにおける観測を継続し、リアルタイムでのデータ収集を行います。

平成24年度

現在進行中の観測データに加え、過去20年以上にわたって蓄積された観測データのデータベース化を行います。また、これらのデータについてもメタ情報の抽出を進め、前年度に公開しているメタデータ・データベースに登録します。

一方、プロジェクト後半期の初年度にあたり、「超高層大気バーチャル情報拠点」のシステムの更新を進めます。各機関で導入した計算機の更新やストレージの増強を行い、観測データ・メタデータの増加やメタデータ・データベースの公開に伴うデータ通信料の増大に対応します。また、より多くの多点情報交換システムをスムーズにかつ安定して接続するための高性能な中央制御装置を新たに導入します。これを用いて、国内外の衛星観測や数値モデル、および超高層大気以外の地球環境情報に関するメタデータ・データベースを運営するグループとの意見交換を実施していきます。

平成25年度

前年度に引き続き、過去20年以上に渡って蓄積された観測データのうち、比較的古いデータのデータベース化、およびメタ情報の抽出を進めます。特に、古いデータの中にはアナログデータも含まれ、また、データの保管も紙媒体や磁気テープなどで行われている場合があるため、これらのデータのデジタル化や電子化にも取り組みます。解析ソフトウェアについては、各機関で新たにデータベース化された観測データに対応すべく、プログラムの追加・改変を行うとともに、時系列データと2次元画像データとの高度な連携表示の追加など、可視化・解析機能の拡充をはかります。

一方、本システムの海外展開についても検討します。特に、このようなシステムの確立が遅れているアジア地域において、本システムによるメタ情報の収集を提案し、より広範囲における超高層大気地上観測データの流通を目指します。

平成26年度

前年度までの作業を継続するとともに、超高層大気の衛星観測や数値モデル実験に関するデータベースおよびメタデータ・データベースとのデータ交換、相互利用について検討します。また、本事業の成果を統括し、「バーチャル情報拠点」を超高層大気以外の地球環境情報にも拡大することを目指し、システムの提案を行います。